週刊誌では、週間文春が46.4万部、週間現代が32,9万部、ポストが29万部、新潮が28.9万部、アエラが5.4万部、サンデー毎日が3.9万部、しんぶん「赤旗」日曜版は約90万部です。ですから日曜版を勧める際には胸を張って「日本で最大部数を誇る新聞です。ぜひお読みください」と言ってください。日曜版は”みらいに希望を持ち、日々の生活に勇気を持てる”新聞として国民と結びつき、党の財政も作ります。しんぶん「赤旗」が増えることは国民との結びつきが広がり、減ることは国民とのつながりを失うことになります。購読を続けてもらうことは系統的に党との結びつきを深めることです。
国民が未来に希望を持つには「権力の監視」が必要不可欠です。憲法が位置づけています。NHK「クローズアップ現代」元キャスターの国谷裕子さんが重要な指摘をしています。「国の方針が定まった後に報道し、事前に国民に知らせ、判断の材料を提供するという役割を果たしていない。」 当時の志位委員長は「政府の優識者会議に「読売」「「日経」「朝日」の現・元幹部が入っていてメガホンの役割を果たしている。少なくともヨーロッパ、アメリカでは一線を画し、このようなことはありえない。読売の山口氏は「日本の防衛力を抜本的に強化するという決断をされた」」と当時の総理を称賛した。」と言っています。 元朝日新聞主筆の船橋市は「南西諸島に敵基地攻撃能力強化し日米共同使用を促進すべき」と主張した。情けないマスコミです。 これではあなたの質問のようなマスコミに期待するのは無理で、疑問を持つのは当然です。 それどころか大手メデイアは一大反共キャンペーンを繰り広げています。権力監視を放り上げながら額にこうですからベン手法的に理解するとよくわかります。
